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デジタル・メディア製品の開発経験をより豊かにする上で重要となる、デジタル／アナログ・ミックスド・シグナル半導体ソリューションの大手サプライヤIDT®社（Integrated Device Technology, Inc.本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、NASDAQ：IDT、以下IDT）は本日、2008年3月30日を末日とする2008会計年度第4四半期および通期の業績を発表した。

IDTの社長兼最高経営責任者（CEO）であるテッド・テュークスベリー（Ted Tewksbury）は、「第4四半期は、コンピューティングやコンシューマのエンド市場の弱さが予想されていたにもかかわらず、当社の通信関連製品への需要増大と、堅調なPCI Express®製品の販売により、予想を上回る結果を出せたことをうれしく思います。当社のコア・ビジネスの力強さ、新製品による牽引力の増大、そして厳しいコスト・コントロールにより、2008会計年度における経済の軟調をしのぐことができました。当社の業界先進のシリアル・スイッチ、通信クロック、デジタル・ディスプレイ関連の製品ライン全般にわたる強力な設計活動と、コア・ビジネスにおける改善を組み合わせることで、当社は2009会計年度以降も株主の皆様に対して、より高い価値を提供できるポジションを確保しています。私はこのダイナミックな組織の一員となれたことをうれしく思うとともに、IDTの最盛期はこれからだと確信しています」と述べている。

当四半期におけるハイライト

• フラットパネル・ディスプレイに向け、DisplayPort™に準拠したレシーバおよびタイミング・コントローラ製品であるPanelPort™製品群の投入
• Stack International社およびIntel社から高品質サプライヤ賞を受賞
• PCI ExpressスイッチでEN-GeniusのProduct of the Year賞を受賞

以下は、GAAP（一般に公正妥当と認められる会計原則）ベースと、非GAAPベースの業績ハイライトである。 GAAPベースはGAAPに従い、特定のコスト、費用、利益、損失が含まれる。IDTはこれらの勘定項目は事業運営に直接は関係しないという経営陣の判断に基づき、非GAAPベースの業績には含めていない。非GAAPベースはGAAPに従っておらず、他社が提供する非GAAPベースの情報と比較できないことがあり得る。非GAAPベースの情報は、GAAPに従って作成された業績報告を代替するものではなく、これを補完するものとして考えるべきである。GAAPベースと非GAAPベースの業績の詳細な比較を本プレスリリース原文に添付している。

• 2008会計年度第4四半期の売上は、1億7,710万ドルであった。これに対し前年同期の売上は2億670万ドルであった。2008会計年度通期の売上は7億8,150万ドルであった。これに対し2007会計年度の売上は8億360万ドルであった。
• 2008会計年度第4四半期のGAAPベースの純利益は1,710万ドル、希薄化後の1株当たりの利益は0.10ドルであった。これに対して、前年同期のGAAPベースの純損失は340万ドル、希薄化後の1株当たりの損失はおよそ0.02ドルであった。2008会計年度第4四半期のGAAPベースの業績には、2,470万ドルの買収関連の特別費用（2,450万ドルの無形資産償却費、他の買収関連費用20万ドルを含む）、および820万ドルの株式ベースの報酬が含まれている。2008会計年度通期のGAAPベースの純利益は3,420万ドルであった。これは2007会計年度のGAAPベースの純損失760万ドルに比べ、4,180万ドル改善している。
• 2008会計年度第4四半期の非GAAPベースの純利益は4,270万ドル、希薄化後の1株当たりの利益は、0.24ドルであった。これに対して、前年同期の非GAAPベースの純利益は5,220万ドル、希薄化後の1株当たりの利益は0.26ドルであった。2008会計年度通期の非GAAPベースの純利益は1億8,180万ドル、希薄化後の1株当たりの利益は、0.96ドルであった。これに対して、2007会計年度の非GAAPベースの純利益は2億1,370万ドル、希薄化後の1株当たりの利益は1.05ドルであった。
• 2008会計年度第4四半期のGAAPベースの粗利益は7,790万ドル、これに対して前年同期は8,400万ドルであった。2008会計年度第4四半期の非GAAPベースの粗利益は9,440万ドル、これに対して前年同期は1億1,020万ドルであった。2008会計年度通期のGAAPベースの粗利益は3億3,930万ドル、これに対して2007会計年度は3億4,060万ドルであった。2008会計年度通期の非GAAPベースの粗利益は4億770万ドル、これに対して2007会計年度は4億3,940万ドルであった。
• 2008会計年度第4四半期のGAAPベースの研究開発費は3,840万ドル、これに対して前年同期は4,250万ドルであった。2008会計年度第4四半期の非GAAPベースの研究開発費は3,300万ドル、これに対して前年同期は3,600万ドルであった。2008会計年度通期のGAAPベースの研究開発費は1億6,560万ドル、これに対して2007会計年度は1億6,640万ドルであった。2008会計年度通期の非GAAPベースの研究開発費は1億4,160万ドル、これに対して2007会計年度は1億3,770万ドルであった。
• 2008会計年度第4四半期のGAAPベースの販売費および一般管理費は3,410万ドル、これに対して前年同期は4,740万ドルであった。2008会計年度第4四半期の非GAAPベースの販売費および一般管理費は2,230万ドル、これに対して前年同期は2,490万ドルであった。2008会計年度通期のGAAPベースの販売費および一般管理費は1億6,170万ドル、これに対して2007会計年度は1億9,120万ドルであった。2008会計年度通期の非GAAPベースの販売費および一般管理費は9,760万ドル、これに対して2007会計年度は9,850万ドルであった。

自社株買い戻しプログラムを1億ドル分拡大
IDTはさらに同社の取締役会が、すでに承認済みの自社株買い戻しプログラムを1億ドル分拡大し、合計5億ドルとすることを承認したと発表した。このうち約1億4,000万ドル分が買い戻しの残高として残っている。IDTの自社株買い戻しプログラムは、SECのRule 10b-18に準拠して実施されるが、市場環境や適用される法規則の要請、その他の要因に影響を受ける。ブロック取引や自社株買い戻し取引の加速化など、オープン・マーケット取引あるいは相対取引を含むことが考えられる。自社株買い戻しプログラムの今回の拡大は即時に適用されるが、当社の判断によりいつでも中断されることがあり得る。2008年3月30日現在、IDTの発行済み株式数は1億7,800万株で、約2億3,900万ドルの現金および投資を有している。

本リリースの原文については、http://www.idt.com/?id=4871をご参照ください。

免責に関する記述
本プレスリリースは事実に関する記述に加え、将来予測に関する記述が含まれています。これらの将来予測に関する記述は、現時点の予測と実質上異なる結果を誘引する数多くのリスクや不確定要素を含んでいます。
リスクには、世界的なビジネス状況および経済情勢、製品需要の変動、生産能力と生産コスト、在庫管理、競合、価格付け、サードパーティの特許ならびに他の知的所有権、新製品と生産プロセスのタイムリーな開発と供給、販売の大部分における一顧客またはそれ以上の顧客への依存、買収事業や技術統合の成功、使用可能な資本、キャッシュフロー、そしてIDTから米国証券取引委員会への申請に際し詳述した他のリスク要因が含まれますが、この限りではありません。
IDT社は投資家に対し、2007年4月1日を末日とする会計年度に関する年次報告書（Form 10-K）や、2007年12月30日を末日とする四半期報告書（Form 10-Q）を含む（但し必ずしもこれに限定しない）、当社がSECに提出した報告書に詳述されたリスク要因や不安定要因について検討するよう要請します。

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